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2023.03.04 / 最終更新日:2023.03.10

カーポートと建ぺい率の関係とは?緩和措置を図解で分かりやすく解説!

突然ですが皆さんは、カーポートと建ぺい率の関係性をご存じですか?

カーポートを設置しようと思ったとき、建ぺい率オーバーでカーポートが置けない、なんてことにならないように2つの関係性を知っておきましょう。

そこで今回は、カーポートと建ぺい率の関係性について図解で分かりやすく解説していきます。

カーポートを設置するか迷っている人は必見です。

カーポートとは

まずはカーポートについて軽く説明していきます。

カーポートとは柱と屋根によって構成される駐車スペースのことです。

屋根が付いていることによって、愛車を雨風などから守ることができます。

ちなみにカーポートの他にも駐車場には、舗装のみのオープンタイプや壁で囲まれたガレージタイプ、不法侵入を防ぐチェーンやゲートなど様々な種類が存在します。

カーポートはガレージよりも費用を抑えつつ、愛車を守りたいという人におすすめです。

カーポートと建ぺい率の関係性

そんなカーポートですが、設置しようとするときには必ず「*建ぺい率」という制限を守らなくてはいけません。

なぜなら、建築基準法で建築物とは「土地に定着する工作物のうち、屋根及び柱若しくは壁を有するもの」と定義されているからです。

そのため、カーポートを設置するときには住宅と合わせて建ぺい率の制限を超えないか検討する必要があります。

*建ぺい率とは「敷地面積に対する建物の専有面積」のことで、このパーセンテージは地域によって異なります。

カーポートと建ぺい率の関係とは?緩和措置を図解で分かりやすく解説!

【図解】カーポートと建ぺい率緩和

カーポートの建ぺい率緩和とその条件

カーポートと建ぺい率の関係とは?緩和措置を図解で分かりやすく解説!

カーポートと建ぺい率の関係性を知ると、「カーポートを設置すると希望よりも小さい家しか建てられないのでは?」と心配される方もいるかと思います。

しかし、実際はそんなことありません。

なぜなら、カーポートは*建ぺい率が緩和される建築物に該当する可能性が高いからです。
*正式名称「国土交通大臣が高い開放性を有すると認めて指定する構造の建築物」

この建築物に適合すると、通常よりも1m後退した部分を建物面積として算出することができます。

ただし、この緩和を受けるためには細かい条件をクリアする必要があります。

カーポートと建ぺい率の関係とは?緩和措置を図解で分かりやすく解説!

その条件とは、以下の4つです。

①天井が2.1m以上の高さであること
②柱同士の感覚が2m以上あること
③外壁のない部分が連続して4m以上あること
④地階を除く階数が1であること

条件と言われると一見難しいことに思えますが、普通車に当てはめて考えてみると理解しやすいでしょう。

普通車の規格は「全長:4.7m 全幅:1.7m 全高:2m 総排気量:2,000cc」のいずれかを上回るものと定められています。

この点を踏まえて考えると、普通車を駐車するためのカーポートは、余裕をもって条件をクリアできることがわかります。

実際、どれくらい緩和される?

緩和条件が分かったら次は、仮のケースを利用して実際どれくらい緩和されるのかをシミュレーションしてみましょう。

カーポートと建ぺい率の関係とは?緩和措置を図解で分かりやすく解説!

例えば、間口が3mで奥行きが5mのカーポートを設置したとします。

建ぺい率の緩和がない状態では、3m×5m=15㎡が建物面積として加算されます。

次に、建ぺい率の緩和がある状態で計算してみましょう。

緩和条件を満たした場合、各辺から1m後退した部分を計算するので、建物面積は1m×3m=3㎡という結果になりました。

今回のケースでは建ぺい率の緩和で12㎡(約3.6坪)分もの建物面積を減少させることができたので、その効果は大きいといえるでしょう。

カーポートを導入する前に気を付けること3つ

最後に、カーポートを設置する際の注意点を3つご紹介します。

まず1つ目は、カーポートの大きさです。

大きさは、駐車台数やサイズだけでなく、乗り降りやバックドアからの荷物の出し入れ、雨の日の快適さなども考慮して選びましょう。

2つ目は、設置する場所です。ここではカーポートを設置した際に、将来的に干渉しそうな障害物がないか確認しましょう。

最後は、近隣住宅との兼ね合いです。

検討しているカーポートが片流れタイプの場合には、雨や雪・ゴミなどがお隣さんの敷地に流れないかを事前に確認しておきましょう。

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今回は、カーポートと建ぺい率の関係性について解説しました。

外構を決めるときに建ぺい率オーバーでカーポートが設置できなかった、とならないように事前にシミュレーションをしておきましょう。

また、建ぺい率緩和の制度が利用できれば、大幅な優遇を受けれるのでぜひ活用してみてください。

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